革新的な技術や素晴らしいサービスであっても、ユーザーに知られなければ利用されません。そのため、会社の顔としてサービスを広める「広報」は、事業の発展に重要なポジションです。
そして、広報として働くことに興味を持っているものの「どのようなスキルが求められるかわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、広報に必要なスキルや適性を中心に紹介します。
- 広報に求められるスキルを理解し、自身に適しているか判断したい
- 企業の代表である広報としてサービスを広め、業績向上に貢献したい
- 広報の業務内容や適性について幅広く理解し、後悔の無い職業選択をしたい
という方はこの記事を参考にすると、広報について幅広く理解し、ミスマッチの無い職業選択のヒントが得られます。
目次
広報とは
広報とは自社と社会との関係を構築するポジションを指し、社内向け・社外向けで業務内容が異なります。
「社内向け広報」は、自社社員へ向け社員紹介や業界動向などの幅広い情報を共有し、社内コミュニケーションを活発化させます。一方で「社外向け広報」は、社外の関係者とやりとりするなかで、自社やサービス認知・自社ブランディングの確立が主な目的となります。
このように、広報の業務には「深い企業理解」と「会社の顔としての振る舞い」が求められるため、新卒で広報を募集する企業は少ない傾向にあります。広報は、スキルの高い転職者やいくつかの部署で経験を積んだ社員が担う、責任とやりがいの大きな業務なのです。
広報の業務内容とは
広報の業務内容は「社内向け広報」と「社外向け広報」で異なります。
社内向け広報の業務内容は「社内報の発行」「社外活動報告」「社内イベントの企画・周知」が挙げられます。主な目的は、社員の業務意欲向上や企業理念・経営方針の浸透であり、会社の方針を統一する重要な業務です。
一方、社外向け広報の業務内容は「IR情報の配信」「プレスリリースの配信」「取材対応」「SNS・Webコンテンツの運用」「危機管理対応」など多岐に渡ります。主な業務は、自社やサービスの認知度を高め売り上げを拡大することであり「会社の顔」と表現される機会も多いポジションです。
このように広報は、社内外問わず自社に関わる関係を構築する役目であり、企業の発展につながる業務なのです。
広報に必要なスキル6選
以下では、広報に必要なスキルを6つ紹介します。広報として活躍するうえで求められるスキルを事前に理解し、就業後におけるイメージの解像度を高めましょう。
(1)文章力
ます、広報が業務を遂行するには文章力が欠かせません。
広報の主な業務は、自社や自社製品を他社(者)へ魅力的に伝えることです。IR資料作成やプレスリリース時など、自社情報を文字で正しく伝えなければならないので、高いレベルの文章力が求められるのです。
誰が見ても分かりやすく誤解の無い文章を作成するには、日頃からのトレーニングが有効です。指示語や代名詞を多用する抽象的な文章では、読み手によって解釈が異なるため、普段から5W1Hに不足が無い、具体性の高い文章作成を心掛けましょう。
(2)企画力
広報には企画力も求められます。
自社の新商品やサービスを周知するイベント企画や、社内イベント企画といった多くの業務で企画立案が求められます。とくに、社外イベントの企画は、「企業ブランディング」や「新サービスの売り上げ」にも結び付く責任の大きな業務です。
また、企画の実行に伴い、招待するメディア選定や広報戦略の立案など、綿密な計画のもと企画を成功させることも期待されます。このように広報には、企画の立案から実行・運営まで一貫し、企業の顔として業績に貢献する姿勢が期待されるのです。
(3)コミュニケーションスキル
コミュニケーション能力も広報には欠かせないスキルのひとつです。
広報は、社内外や部署の垣根を越えて多くの関係者とやりとりします。したがって、業務を円滑に進めるために、どのような人物とでも関係を構築できるコミュニケーション能力が必須なのです。
また、広報は会社の顔と表現されるほど、社外のステークホルダーとコミュニケーションを取ります。そこで、会社の代表者として言動の一つひとつに気を配る「細かさ」と「責任感」が必要なポジションです。
(4)分析スキル
広報には、分析スキルも必要です。
自社サービスの認知や社内情報共有の活発化のように、広報の活動には社内外を問わず施策を実施しなければなりません。したがって、施策の効果測定や費用対効果の検証に、分析スキルが不可欠なのです。
さらに、現状の課題を分析し効果的な施策を立案するうえでも、分析スキルはマストと言えます。そこで、「広報戦略」や「SNS分析」など関連性の高い分析ツールを使いこなせると、転職時に親和性の高さをアピールできる強みになり得ます。
(5)プレゼンスキル
社内外の業務担当に関わらず広報にはプレゼンスキルが必須です。
広報に求められるプレゼンスキルとは、相手の求める情報を的確に伝えるスキルです。素晴らしいサービスであっても、商材の魅力を伝えられなければ、導入意欲を掻き立てることはできません。
したがって、広報には自社やサービスを魅力的に伝えるプレゼンスキルが不可欠と言えます。
(6)リスクマネジメント力
広報には、高いリスクマネジメントも必要です。
広報は企業の不祥事や有事の際に、企業を代表して会見や自社見解の公式発表などの対応が求められます。したがって、有事の迅速な対応に加えて、常に社内のあらゆるリスクを把握し、予防するリスクマネジメントが不可欠です。
近年は、SNSなどの発展により個人の持つ影響力が広がっています。そのため、たとえばアルバイト社員による「バイトテロ」のように、株価にも影響を及ぼす問題に発展するリスクがあるので、広報のリスクマネジメントの必要性が高まっているのです。
広報に向いている人の特徴
以下では、広報に向いている人の特徴3つを紹介します。
- 問題解決能力が高い
- 人との交流が好き
- 好奇心旺盛で情報収集が得意
多くの関係者とやりとりする広報は、業務フローが複雑なので不測の事態が生じやすいと言えます。そこで、「急な業務」や「スケジュール調整」にも、迅速に対応できる問題解決能力が高い人は広報に向いています。
広報は、部署や年代の異なる関係者とコミュニケーションをとる機会が多い業務です。そのため、人との交流自体を楽しめる人物はモチベーションが維持しやすく、業務適性があると言えます。
広報は社内外への情報発信をすることからも、幅広い知識やトレンドに対して貪欲に学ぶ姿勢が重要です。したがって、情報収集のアンテナを張り、知識を吸収できる人物は広報に向いているのです。
以上のように、広報は好奇心が旺盛な方や、人とのコミュニケーションが好きな方に適した業務と言えます。
広報に向いていない人の特徴
広報に向いていない人の2つの特徴は以下の通りです。
- 主観的に物事を考える人
- コミュニケーションが不得意な人
- 大雑把な人
広報は関係を構築する他社の多さから、客観的な思考が求められるので、主観的に物事をとらえやすい人は向いていないと言えます。一方で、物事を一人で考え抜ける主観思考の人は、エンジニアなど裁量権の多い少人数チームの業務が向いています。
広報は、社内外問わず多くの関係者の前で業務をする機会があります。したがって、人前であがってしまう人や極度に緊張する方は不向きであり、事前に把握しておくべき留意事項と言えます。
広報の担当者は社内外問わず、文章で情報共有する機会が多くあります。そこで、一つひとつの文章や発言の間違いは信用問題に関わるので、大雑把に仕事を進める人は不向きであると言えるのです。
以上のように、広報には適性があるため、事前に業務内容や留意事項を確かめミスマッチを防ぎましょう。しかし、該当職業への熱意と、現時点で適性がなくとも業務を通じて身につける意志があれば、積極的に挑戦することも重要です。
広報の仕事に役立つ資格とは
以下では、広報に向いている人の3つの特徴を紹介します。
- PRプランナー
- 商品プランナー
- IRプランナー
PRプランナーとは、公益社団法人「日本パブリックリレーションズ協会(日本PR協会)」の実施している検定試験です。PRの基礎知識のほか実践的なプレスリリースの作成問題もあり、広報・PRに関する幅広い知識の習得証明に活用できます。
商品プランナーとは、日本商品開発士会の実施する認定資格を指します。商品の販売促進戦略や商品戦略に関する資格であり、広報と関連戦の高い資格と言えます。
IRプランナーとは、投資家向けの広報知識を証明する資格であり、企業の経営状況や財務状況の説明に説得力を持たせられます。IR実務未経験者を対象とした「CIRP」と、実務歴1年以上を対象とした「CIRP-S」の2種類があるため、自身の能力に適した検定を選べる点もポイントです。
上記の資格は、習得していると広報との親和性の高さをアピールできるので、転職や就職時に有利と言えます。一方で、必須の資格ではないので、広報として働きたい強い熱意がある方は、まずは関心がある企業担当者と面談することがおすすめです。
広報に必要なスキルや向き不向きのまとめ
ここまで、広報に必要なスキルや向き不向きを中心に紹介しました。
広報は企業の顔と表現され、会社の代表として社内外問わず多くの関係者と関係を構築します。したがって、高いスキルやリスク管理が求められる一方で「やりがい」と「責任」のある人気なポジションです。
しかし、新卒で直接広報を募集する企業は少なく、複数の部署で経験を積むか、スキルの高い人材を中途採用する採用フローが一般的です。そのため、いち早く広報を目指す熱意のある方は、株式会社Stockのように、未経験でも広報として働ける環境がある企業へ志望することがおすすめです。
また、関心の高い企業の募集要項も併せて確認しつつ、まずは気軽に面談を申し込み「広報の働き方」を確かめましょう。
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